総人口をベースに考えると、Twitterがキャズムを超えた国はなく、最も普及している日本においてもアクテイブ会員数では1000万人前後、総人口に対して8%程度にとどまっている。同じくmixiも、アクティブ会員数では1500万人、12%ラインを超えられない。Facebookが簡単にキ  

新しいソーシャルウェブサービスによって、これまでとは少し違った「モノ」や「場所」の取引の仕組みが社会に浸透しつつあります。これまで本連載でも、「ツイッターでモノをあげたりもらったりできる」リブリスや、「個人間カーシェアリング」のCaFoRe、「近所の人とモ  

ソーシャルエンターテインメントの時代ではいわゆるプロフェッショナルコンテンツが再び力を持つようになるのではないか、というトレンドです。言うなればエンターテインメント消費体験が再び受動的なものとなるのではないかという話です。たとえばテレビを見ながらツイ  

ソーシャルコマースが最大の効果を発揮するのは、別のビジネスカテゴリー ― 生まれついての「リレーションシップ・ビジネス」 ― においてであり、それはどこにでもある。典型的なのが地域ビジネスで、その主たるマーケティング形態は、常に口コミによる紹介だった。地  

｢サトナオ・オープン・ラボ｣は今回、これからのソーシャルメディアに対応した生活者消費行動を捉える概念として「共感する（Sympathize）」→「確認する（Identify）」→「参加する（Participate）」→「共有・拡散する（Share&Spread）」と整理し、「SIPS」として発表した。  

百貨店などの菓子売り場は今、バレンタインデー（２月１４日）一色。ひと昔前なら意中の男性にチョコレートを渡し、愛の告白…といったところだが、草食系男子が増殖するなかで最近はずいぶん趣が変わってきているようだ。　そもそも甘いものは女性の大好物。数年前から  

簡単な説明動画がある商品のコンバージョンは、動画がない商品に比べて6-30%高い。現在の動画数は8,000。2011年の終わりにはそこに5万追加して6万の商品動画をアップする予定。1日に60-100個の動画をつくっている。商品動画をつくるチームだけで45人いる。商品動画は30秒くらいで完結。商品を人が持って、その主要な機能なんかを紹介。  

メディア環境研究所では、生活者のメディアに関わる消費行動に焦点をあて、これから１０年のメディア環境の変化をふまえ、生活者にとって２０２０年のメディア環境を「ＤＹＮＡＭＩＣ ＭＥＤＩＡ」と名づけました。「ＤＹＮＡＭＩＣ ＭＥＤＩＡ」におけるメディア生活を  

インダストリーグループのMobileFutureが2分51秒のビデオをまとめ、2010年がまさに「モバイル元年」であったことを示している。2010年のトレンドをもっとも明確に示しているのは、ダウンロードして利用できるモバイルアプリケーションの急速な増加だろう（2009年の3億本  

［米国メディア事情］2010年の10大ニュース。電子書籍端末、アンドロイド、ｉＰａｄ、マスメディア復調、グーグル・フェースブック（ＦＢ）対決、インターネットＴＶ、位置情報サービス、ＮＹ新聞戦争、ケーブルテレビ対ネットワーク局、３Ｄ。